IoTプラットフォームの選び方｜失敗しないポイントと導入事例

IoTプラットフォームを導入する際、「どのサービスを選べばよいのか分からない」「自社に必要な機能を判断できない」と悩む方も多いのではないでしょうか。

IoTプラットフォームは、サービスによって対応する機器や機能、データの活用方法、費用、サポート体制などが異なります。そのため、知名度や機能の多さだけで選ぶのではなく、自社の導入目的や必要な要件を整理したうえで選定することが重要です。

本記事では、IoTプラットフォームを選ぶ前に整理しておきたい導入目的や要件、失敗しないための選定ポイントを解説します。自社に合ったプラットフォームを選ぶための判断基準を確認していきましょう。

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■ IoTプラットフォームとは？

IoTプラットフォームとは、センサーや設備などのIoTデバイスから収集したデータを集約し、管理・可視化・活用するための基盤です。

例えば、工場の設備稼働状況を把握したり、遠隔地の温度や湿度を監視したり、複数拠点のデータを一元管理したりする際に活用されます。

IoTプラットフォームを導入することで、データの収集や管理を効率化し、業務の改善や意思決定に役立てられます。

ただし、必要な機能や適したサービスは、導入する目的や利用環境によって異なります。まずは、自社がIoTを活用して何を実現したいのかを明確にすることから始めましょう。

■ IoTプラットフォーム選びで失敗しないための4つのステップ

IoTプラットフォームを選ぶ際は、最初からサービスを比較するのではなく、導入目的や必要な条件を順番に整理することが大切です。

次の4つのステップに沿って進めることで、自社に必要な機能や選定基準が明確になります。

1. 導入目的を整理する： 解決したい課題や実現したいことを明確にする
2. 必要な要件を洗い出す： 機器・データ・システム連携・運用などの条件を整理する
3. 選定基準と優先順位を決める： 必須要件と希望要件を区別する
4. 候補を比較・評価する： 要件への適合性や導入後の運用を確認する

ここからは、最初の2つのステップについて具体的に解説します。

■ STEP 1. IoTの導入目的を整理する

IoTプラットフォームを選ぶ前に、まずはIoTの導入によって解決したい課題や実現したいことを明確にしましょう。

目的が曖昧なままサービスを選ぶと、必要な機能が不足したり、使わない機能に費用をかけたりする可能性があります。

例えば、次のような目的が考えられます。

このように、導入目的によって必要な機能や要件は変わります。

例えば、設備の稼働状況を把握したい場合は、設備から稼働データを取得できることに加え、稼働状況をグラフなどで確認できる機能が必要です。一方、温度管理を目的とする場合は、温度センサーとの接続や、設定したしきい値を超えた際の通知機能などが重要になります。

また、導入目的を整理する際は、期待する効果も具体化しておくとよいでしょう。

• 作業時間や確認作業をどの程度削減したいか
• 設備の停止や異常をどのように把握したいか
• どの業務の効率化や品質改善を目指すか
• 導入効果をどのような指標で評価するか

目的と期待する効果を明確にすることで、導入後に効果を検証しやすくなり、プラットフォームを選ぶ際の判断基準も定めやすくなります。

■ STEP 2. 必要な要件を洗い出す

導入目的が明確になったら、次に、その目的を実現するために必要な要件を洗い出します。

IoTプラットフォームの選定では、機能だけでなく、接続する機器や通信環境、既存システムとの連携、セキュリティ、運用体制なども確認する必要があります。

主な確認項目は次のとおりです。

すべての要件を一律に満たす必要があるわけではありません。導入目的に応じて、必要な条件を選びましょう。

● 要件を整理する際のポイント

1. 接続する機器や利用環境を確認する

IoTプラットフォームによって、対応する機器や通信方式は異なります。使用したいセンサーや設備が決まっている場合は、接続可否だけでなく、必要なデータを取得できるか、接続に追加の機器や開発が必要かも確認しましょう。

2. 収集したデータの活用方法を明確にする

データを画面で確認するだけなのか、異常時に通知を受け取りたいのか、既存の業務システムに連携したいのかによって、必要な機能は変わります。データを収集した後、どのように活用するかまで整理しておくことが重要です。

3. 導入後の運用体制を考える

導入時の設定や機器の追加、トラブル発生時の対応などを誰が担当するのかを確認しましょう。自社にIoTやシステム開発の専門知識を持つ担当者がいない場合は、操作性だけでなく、導入支援や運用サポートの範囲も重要な要件になります。

4. 将来的な拡張も想定する

最初は一部の設備や拠点だけで利用する場合でも、将来的に対象を増やす可能性があります。機器やデータ量の増加、機能追加、他システムとの連携などを想定し、拡張時の費用や対応方法も確認しておくと安心です。

この段階で必要な要件を整理しておけば、次のステップでサービスを比較する際に、自社に合った候補を絞り込みやすくなります。

■ STEP 3. 選定基準と優先順位を決める

必要な要件を洗い出したら、次に、どの要件を重視してIoTプラットフォームを選ぶのかを決めましょう。

すべての要件を満たすサービスを探そうとすると、候補を絞り込めなくなったり、必要以上に高機能なサービスを選んでしまったりする可能性があります。

そのため、洗い出した要件を「必須要件」と「希望要件」に分け、優先順位を付けることが重要です。

• 必須要件： 導入目的を実現するために、必ず満たす必要がある条件
• 希望要件： 導入後の利便性や拡張性を高めるために、可能であれば満たしたい条件

例えば、温度管理を目的としてIoTプラットフォームを導入する場合、温度センサーとの接続や異常時の通知は必須要件になる一方、複数拠点のデータを横断的に分析する機能は、導入範囲によって希望要件になることもあります。

要件の優先順位を決める際は、次のような観点で検討するとよいでしょう。

また、費用を比較する際は、初期費用や月額料金だけで判断しないことも大切です。機器の追加、データ量の増加、システム連携、カスタマイズなどに追加費用が発生する場合もあります。

導入時だけでなく、継続利用にかかる費用も確認し、必要な機能とコストのバランスを評価しましょう。

■ STEP 4. 候補を比較・評価する

導入目的、必要な要件、選定基準が整理できたら、複数のIoTプラットフォームを同じ基準で評価します。

サービスごとに異なる特徴を個別に確認するだけでなく、自社の必須要件を満たしているか、導入後の運用に適しているかという観点で比較することが重要です。

● 要件チェックリストを活用する

候補となるサービスを評価する際は、要件ごとに対応状況を整理したチェックリストを作成すると、比較しやすくなります。

例えば、次のような形式で評価できます。

※上記は比較方法を示すための記入例です。候補A・候補Bの実際の対応状況や性能を示すものではありません。

評価する際は、カタログやWebサイトの情報だけで判断せず、不明点を提供事業者に確認しましょう。特に、機器の接続条件、追加開発の必要性、料金体系、サポートの範囲などは、導入後の費用や運用負荷に影響するため、事前の確認が重要です。

● 必要に応じてPoCや試験導入を行う

要件を満たしているように見えても、実際の利用環境で想定どおりに動作するとは限りません。

そこで、導入規模やリスクに応じて、PoC（概念実証）や小規模な試験導入を行うことも有効です。

PoCでは、実際の機器やデータを使い、導入目的を達成できるか、運用上の問題がないかを検証します。

例えば、次のような項目を確認します。

• 使用する機器から必要なデータを取得できるか
• データが想定した頻度で更新されるか
• ダッシュボードで必要な情報を把握できるか
• 異常通知が想定どおりに動作するか
• 現場の担当者が無理なく操作できるか
• 実際の利用条件で費用や運用負荷が想定内に収まるか

すべてのケースでPoCが必要なわけではありませんが、機器の接続や既存システムとの連携に不確定要素がある場合は、事前に検証することで導入後のミスマッチを防ぎやすくなります。

このように、要件への適合性と実際の運用性を確認したうえで、最も自社の目的に合ったプラットフォームを選びましょう。

■ IoTプラットフォームの活用シーン

IoTプラットフォームに求められる要件は、業種や導入目的によって異なります。ここでは、製造業と物流業を例に、導入目的と選定時の確認ポイントを紹介します。

● 製造業：設備の稼働状況を可視化する

製造業では、設備の稼働状況や停止時間を把握し、生産性の改善につなげるためにIoTが活用されています。

例えば、設備の稼働データを収集して稼働状況を可視化することで、停止が発生する時間帯や稼働状況の変化を把握しやすくなります。

● 選定時に確認したいポイント

• 対象設備から稼働データを取得できるか
• 必要な頻度でデータを収集・更新できるか
• 稼働状況や停止時間を分かりやすく表示できるか
• 将来的に対象設備を追加できるか

設備の種類や既存の制御システムによって接続方法が異なるため、使用する設備から必要なデータを取得できるかを事前に確認することが重要です。

● 物流業：輸送中の温度を遠隔監視する

物流業では、食品や医薬品などの輸送中の品質管理を目的として、温度や湿度をIoTで監視する活用方法があります。

例えば、輸送中の温度データを継続的に収集し、設定したしきい値を超えた場合に通知することで、異常を早期に把握し、必要な対応につなげられます。

● 選定時に確認したいポイント

• 使用する温度・湿度センサーに対応しているか
• 移動中の通信環境でも必要なデータを取得できるか
• 温度などが設定した条件を超えた際に通知できるか
• 複数の車両や輸送拠点のデータを管理できるか

通信が不安定な場所で利用する場合は、データの一時保存や通信復旧後の再送信に対応できるかなども確認しておくとよいでしょう。

このように、同じIoTプラットフォームでも、設備の稼働監視と輸送中の温度管理では、重視すべき要件が異なります。自社の課題と利用環境に合わせて、必要な条件を整理することが大切です。