【2026年版】設備保全管理システムとは？機能・種類・選び方を解説

製造業やインフラ業界では、設備の老朽化や保全人材の不足、突発的な故障による生産停止などが課題となっています。こうした課題への対策として注目されているのが、設備の点検・修理・保全履歴などを一元管理する「設備保全管理システム」です。

設備保全管理システムを活用すると、点検計画や修理履歴を効率的に管理できるほか、保全業務の属人化を防ぎ、設備の安定稼働に向けた取り組みを進めやすくなります。また、IoTセンサーなどを組み合わせることで、設備の稼働状況や状態データを収集し、保全業務の改善に活用することも可能です。

本記事では、設備保全管理システムの基本的な仕組みから、主な機能、種類、導入メリット、選び方までを解説します。自社の課題に合ったシステムを検討する際の参考にしてください。

■ 設備保全管理システムとは？

設備保全管理システムとは、工場や施設などで使用する設備の点検計画、保全作業、修理履歴、設備情報などを一元管理し、保全業務の効率化と設備の安定稼働を支援するシステムです。

設備保全の現場では、点検記録を紙やExcelで管理していたり、修理履歴が担当者ごとに分散していたりするケースがあります。このような管理方法では、必要な情報を探すのに時間がかかるほか、点検漏れや対応の遅れにつながる可能性があります。

設備保全管理システムを導入することで、設備に関する情報や保全作業の進捗を集約し、必要な情報を関係者間で共有しやすくなります。

■ 設備保全管理システムと設備管理システムの違い

「設備保全管理システム」と「設備管理システム」は、重なる機能を持つことがあり、明確に区別されていない場合もあります。

一般的には、設備保全管理システムは点検・修理・保全計画など、設備を良好な状態に維持するための業務に重点を置きます。一方、設備管理システムは、設備情報や稼働状況の管理など、より広い範囲を指す場合があります。

ただし、製品によって対象範囲や機能は異なるため、名称だけで判断せず、実際に管理できる業務やデータを確認することが重要です。

■ 設備保全管理システムの主な機能

設備保全管理システムには、設備情報の管理から点検計画、修理履歴の記録、保全データの分析まで、さまざまな機能があります。搭載される機能は製品によって異なるため、自社の業務に必要な機能を把握しておきましょう。

● 設備台帳・設備情報の管理

設備ごとに、設備名、設置場所、型式、導入日、仕様などの情報を登録し、一元管理する機能です。

設備情報を集約することで、担当者が変わっても必要な情報を確認しやすくなります。設備ごとの保全状況を把握するための基礎データとしても活用できます。

● 点検計画・スケジュール管理

設備ごとの点検周期や実施予定日を設定し、点検スケジュールを管理する機能です。

定期点検の予定や実施状況を把握しやすくなり、点検漏れの防止や計画的な保全活動につながります。製品によっては、点検時期の通知や未実施作業の確認にも対応しています。

● 作業指示・保全作業の進捗管理

点検や修理などの作業内容、担当者、実施予定日、作業状況などを管理する機能です。

作業指示と進捗を共有することで、対応状況を把握しやすくなり、担当者間の連携を円滑に進められます。製品によっては、現場でスマートフォンやタブレットから作業内容を確認・記録できます。

● 修理履歴・保全履歴の管理

設備ごとに、過去の故障内容、修理日時、対応内容、交換部品などを記録する機能です。

履歴を蓄積することで、同じ故障の再発状況や設備ごとの保全傾向を把握しやすくなります。また、過去の対応内容を参照できるため、修理時の判断や担当者間の情報共有にも役立ちます。

● 部品・保全コストの管理

製品によっては、交換部品の在庫や使用状況、保全作業にかかった費用などを管理できます。

部品の不足による修理の遅れを防いだり、設備ごとの保全コストを把握したりする際に役立ちます。部品管理やコスト集計が必要な場合は、標準機能として搭載されているか、追加機能が必要かを確認しましょう。

● 保全データの集計・分析

蓄積した点検記録や故障履歴、保全コストなどを集計・分析する機能です。

設備ごとの故障傾向や保全作業の状況を把握することで、保全計画の見直しや改善活動に活用できます。分析機能の範囲は製品によって異なるため、どのデータを集計できるかを確認することが重要です。

■ 設備保全管理システムの種類

設備保全管理システムを検討する際は、システムが対象とする管理業務や、提供形態の違いを理解しておくことが大切です。

ここでは、代表的な管理システムの考え方と、導入時に確認したい提供形態を紹介します。

● CMMS（設備保全管理システム）

CMMS（Computerized Maintenance Management System）は、設備の点検、修理、保全計画、作業指示、保全履歴などを管理するシステムです。

日常的な保全業務を効率化し、設備の維持管理に必要な情報を集約することを主な目的としています。

点検計画や修理履歴の管理を改善したい企業や、保全業務の標準化を進めたい現場で検討されます。

● EAM（企業資産管理システム）

EAM（Enterprise Asset Management）は、設備を企業の資産として捉え、導入から運用、保全、更新・廃棄までのライフサイクルを管理する仕組みです。

保全業務だけでなく、資産情報や設備投資、ライフサイクルコストなど、より広い範囲の管理を対象とする点が特徴です。

複数拠点の設備や多様な資産を横断的に管理したい企業では、EAMが選択肢となります。

■ CMMSとEAMの違い

CMMSとEAMは機能が重なる部分もありますが、一般的には管理の重点が異なります。

なお、実際の機能や対応範囲は製品によって異なります。CMMSとEAMの名称だけで判断せず、自社が管理したい業務や資産の範囲に合っているかを確認しましょう。

● クラウド型とオンプレミス型の違い

設備保全管理システムには、クラウド型やオンプレミス型などの提供形態があります。

クラウド型は、クラウド上で提供されるシステムを利用する方式です。自社でサーバーを保有・管理する負担を抑えやすく、インターネット経由で複数拠点から利用できる製品もあります。

オンプレミス型は、自社のサーバーや管理環境にシステムを構築する方式です。自社の運用・セキュリティ方針に合わせて環境を設計しやすい一方、サーバーの管理や保守などを考慮する必要があります。

どちらが適しているかは、既存のIT環境、セキュリティ要件、運用体制、費用などによって異なります。導入時には、利用環境や保守範囲も含めて比較することが大切です。

■ 設備保全管理システムを導入するメリット

設備保全管理システムを導入すると、設備に関する情報を集約し、点検や修理などの保全業務を効率的に進めやすくなります。主なメリットを4つ紹介します。

● 保全業務の効率化

点検計画や作業指示、修理履歴などをシステムで管理することで、紙の記録や複数のExcelファイルを確認する手間を削減できます。

点検予定や作業の進捗も把握しやすくなるため、保全担当者の事務作業を減らし、現場での対応に時間を充てやすくなります。

● 設備情報の共有と属人化の防止

設備の仕様や過去の故障、修理内容などを一元管理することで、担当者間で情報を共有しやすくなります。

ベテラン担当者の経験や個人の記録に依存していた業務を標準化し、担当者の交代や退職に伴うノウハウの喪失を抑えることにもつながります。

● 計画的な保全による設備の安定稼働

点検予定や保全履歴を継続的に管理することで、必要なメンテナンスを計画的に実施しやすくなります。

定期的な点検や適切な修理対応を進めることで、故障リスクの低減や設備の安定稼働を目指せます。ただし、システムを導入するだけで故障を防げるわけではなく、適切な保全計画と運用が必要です。

● 保全コストの把握と改善

設備ごとの修理履歴や部品交換、保全作業にかかった費用などを記録・集計することで、保全コストを把握しやすくなります。

蓄積したデータを分析すれば、修理が頻発している設備やコストが増加している設備を把握し、保全方法や設備更新計画の見直しに役立てられます。

※コストの集計・分析に対応する範囲は、システムによって異なります。

■ 設備保全の主な方式：事後保全・予防保全・予知保全

設備保全管理システムを活用するうえでは、設備をどのような方針で保全するかを理解しておくことも重要です。

代表的な保全方式には、事後保全、予防保全、予知保全があります。

設備保全管理システムは、点検計画や保全履歴を管理することで、これらの保全活動を支援します。さらに、IoTセンサーなどを活用して設備の状態データを取得できれば、状態に応じた保全の判断にも役立てられます。

ただし、予知保全を実現するには、システムの導入だけでなく、対象設備に適したセンサーやデータ分析の仕組みを整える必要があります。

■ 設備保全管理システムの導入時に確認したい注意点

設備保全管理システムを導入しても、運用方法や現場の業務に合っていなければ、十分に活用できない場合があります。導入前に、次の点を確認しましょう。

● 管理する設備情報や履歴を整理する

システムに登録する設備情報や、移行する点検・修理履歴を整理しておくことが重要です。

既存の紙帳票やExcelの記録を移行する場合は、設備名や管理番号の統一、データの不足・重複などを確認しておくと、導入後の運用を進めやすくなります。

● 現場で使いやすいか確認する

設備保全管理システムは、保全担当者や現場作業者が継続的に利用することが重要です。

入力項目が多すぎたり、現場で情報を確認しにくかったりすると、記録が定着しない可能性があります。実際の業務を想定し、操作性やスマートフォン・タブレットへの対応、入力のしやすさなどを確認しましょう。

● 既存システムとの連携を確認する

生産管理システムや在庫管理システムなど、既存システムと連携する必要がある場合は、対応するデータ形式や連携方法を確認します。

API連携などに対応しているか、追加開発が必要かによって、導入費用や運用負担が変わることがあります。

● 導入費用と運用体制を把握する

システムの利用料金だけでなく、初期設定、データ移行、カスタマイズ、教育、保守などにかかる費用も確認しましょう。

また、導入後に誰が設備情報を更新するのか、点検結果をどのように記録するのかなど、運用ルールをあらかじめ決めておくことも大切です。

■ IoTを活用した設備保全管理

設備保全管理システムにIoTを組み合わせると、設備の稼働状況や状態データを収集し、保全業務の判断に活用できるようになります。

従来の保全管理では、定期点検や作業者による確認を通じて設備の状態を把握する方法が一般的でした。IoTセンサーを活用すれば、温度、振動、電流値など、設備に応じたデータを継続的に取得することが可能です。

● 設備データの収集・可視化

設備に設置したセンサーからデータを収集し、クラウドなどのシステム上で可視化します。

設備の稼働状況や測定値の変化を把握しやすくなるため、現場への巡回回数や確認作業の見直しにつながる場合があります。ただし、遠隔監視の可否や取得できるデータは、センサーや通信環境によって異なります。

● 異常の兆候を把握し、保全に活用する

取得したデータにしきい値を設定したり、変化の傾向を分析したりすることで、異常の兆候を把握する仕組みを構築できます。

例えば、設備の温度が通常の範囲を超えた際に通知することで、担当者が状態を確認し、必要な対応を検討できます。

なお、異常通知と故障時期の予測は異なります。故障時期を予測するには、設備の特性や過去のデータなどに基づく分析が必要です。

● 設備データを一元管理する

複数の設備や拠点でIoTを活用する場合は、取得したデータをまとめて確認できる環境も重要です。

設備ごとにデータの確認方法が異なると、状態の比較や情報共有に手間がかかる場合があります。設備の稼働状況や異常履歴を一元的に可視化することで、関係者間の情報共有や保全業務の改善に役立てられます。

ただし、設備データと点検・修理履歴を同じ画面で管理できるかどうかは、利用するシステムの機能や連携方式によって異なります。

■ IoTを活用した設備保全の例

IoTによる設備データの収集・可視化は、工場だけでなく、さまざまな設備や施設の維持管理にも活用できます。

• 設備機器の稼働状況の管理： 稼働信号や温度などを取得し、設備の状態を遠隔で確認する

• インフラ設備の状態監視： 対象に応じたセンサーで、傾斜や振動などの変化を把握する

• 電気設備の状態確認： 対応するセンサーを用いて、ブレーカーなどの作動状況を遠隔で確認する

導入時には、監視したい項目や設備の設置環境、必要な通信方式を確認したうえで、適切なセンサーやシステムを選定することが重要です。

■ IoT Stationを活用した設備データの一元管理

IoT Stationは、多様なセンサーや通信方式に対応し、設備データの収集・可視化・管理を支援するIoTプラットフォームです。

設備の稼働状況やセンサーの測定値を可視化し、設備の状態を把握するための仕組みづくりに活用できます。また、ニーズに応じたダッシュボードの構築やカスタマイズにも対応しています。

設備保全の現場でIoTを活用する際は、どの設備の、どのデータを取得し、どのように保全業務へ活用するのかを整理することが重要です。

設備データの収集・可視化を検討している場合は、IoT Stationの機能や活用方法も参考にしてください。